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インドネシア遠隔病理診断システム開発者との意見交換

今年1月、インドネシアテレコムとパジャジャラン大学医学部の研究者が、遠隔病理診断システム開発のために来日し、BHNと日本遠隔医療学会との共同研究を行いました。また慶応大学病院や国際医療福祉大学三田病院を訪問して、交流を深めました。
 
従来の遠隔医療診断システムは、先進国医療メーカが開発した高価なシステムが主流で、途上国での導入は難しい状況が続いてきました。この現状を打破すべく、インドネシアは自国でシステム開発を行って地方病院に遠隔病理診断システムを普及させ、さらに同様な課題に直面している他の途上国にも提供することを目指しています。BHNとしては、このシステムが今後、アジア各国の医療課題を解決に導くソーシャルビジネスにつながることを期待します。
 

背景

多くの島嶼からなるインドネシアでは、地域医療の改善が大きな社会課題となっています。その対策の一つとして、比較的簡易に利活用できる廉価なICT技術を用いた「遠隔病理診断システム(ViPhyd)」を開発し、地方病院でもそのシステムを利用できるようにすることが喫急の課題となっています。遠隔病理診断システムとは、病気と思われる細胞を取り出して標本にし、機器を使って離れた病院にいる病理医のもとに画像を送り診断してもらうシステムのことで、臨床診断や術中診断の分野においてとても重要な役割を果たしています。
 

経緯

このプロジェクトは、2016年、アジア太平洋電気通信共同体(Asia Pacific Telecommunity: APT)が募集した国際共同研究プロジェクト(APT Category I)にインドネシアテレコムとパジャジャラン大学医学部の研究者が応募し採択された事業で、2017年初めからシステムの仕様検討、開発設計、試作が行われ、大学病院での臨床実証試験も行ないながら改善を重ねてきました。昨年10月にジャカルタで開催されたHospital ExpoでのBHN、日本遠隔医療学会との情報交換を経て、完成前にさらなる意見交換を行ってシステム改善を図るため、今回の来日となりました。
 


APT事業担当 西住 知良

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