西半球で最も貧しい国と言われているハイチで2010年1月12日にマグニチュード7.0の大地震が発生し、30万人以上が亡くなるなど、甚大な被害をもたらしました。

テレビや新聞もほとんど普及していないハイチでは、大半の国民がラジオから情報を得て生活をしています。しかし震災によってコミュニティラジオ放送局も被害を受け放送ができなくなったり、持っていたラジオ受信機が地震で壊れ、多くの人が情報を得る手段を失ってしまいました。

調査のために入ったキャンプ村では、「ニュースや天気予報が聴きたい」、「毎朝やっている宗教番組をまた聴きたい」、との要望が多く寄せられました。子育てをしている女性は、「毎日生きていくだけで大変。せめて音楽を聴いてその間だけでも現実の厳しさを忘れたい。」と語っていました。

当会ではジャパン・プラットフォームの助成金で、コミュニティラジオ局6局の復旧支援を行い、スタッフへの保守・点検に関するトレーニングも実施しました。

また、被害の大きかったレオガン市でラジオ受信機を持たない多くの人がラジオ放送を聴けるようにするため、国内避難民キャンプやコミュニティ41箇所に住民が共同で使える「地域防災情報システム（CAシステム）」を設置しました。

これを使って住民は日常的にラジオ放送を聴くことができるようになり、さらにハリケーン情報やコレラ感染の予防方法など、防災や保健・衛生の向上のための情報をマイクを使って適宜アナウンスできるようになりました。

外灯も付くようにしたので、夜になるとそこに住民が集まって放送を聴いたり、本を読んだり、お店を出したりして人が集うようになりました。また、夜遅くまで勉強をする学生の姿も見られるようになりました。

　

JPF資金による事業は終了しましたが、BHNでは今後3年間、レオガン市と現地の協力団体とともに、設置したCAシステムのモニタリングとメンテナンスのサポートを行っていきます。

ハイチ事業担当：秋場（プロジェクト・オフィサー）

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