法人による支援の方法

BHNは法人(企業・団体)の皆様との連携・協働を通じた社会課題解決(=SDGsの達成)に積極的に取り組みます。BHNでは現在、以下のような法人の皆さまとの連携・協働の枠組みをご用意しております。ぜひ、法人の皆さまならではの特性・強みを活かし、BHNとの連携・協働を通じて、SDGsの達成を共に目指しましょう。

法人の皆さまにとってのBHNの魅力

1. 情報通信技術(ICT)の活用に精通したNGO
BHNは設立以来、「情報通信技術(ICT)」を活用した社会課題解決に取り組んで参りました。BHNは今後も、ICTを活用した国際協力やSDGsの推進に関心のある法人の皆さまとの連携・協働を通じて、BHN単独では解決が難しい途上国や被災地の社会課題解決(=SDGsの達成)に取り組んで参ります。
2. 社会課題起点に立った支援
BHNは途上国や被災地でのこれまでの活動を通じ、その国・地域ならではの文化・社会慣習・価値観などを深く理解しています。これからもBHNは、常に社会課題起点に立った支援活動を行います。現地の社会課題に精通したBHNと法人の皆さまの持つ強みを掛け合わせることで、効果的な社会課題解決に取り組むことができます。
3. インパクト視点に立った支援
現地の社会課題を正しく認識し、その解決に最適なICTを活用することで、地に足の着いた支援活動を実施します。BHNは単に「ソーラー発電機を何台設置した」、「防災無線を何機導入した」という成果ではなく、それらを通じてその地域の社会課題がどのように変化したかという「インパクト」を重視した支援活動を行います。
4. 横展開を意識した支援
BHNが、ある国・地域で実施する支援活動の成果は、その国・地域に留まらず他の国や地域にも活用します。コアとなるICTソリューションをそれぞれの国・地域に適用させることで、BHNに培われたノウハウや技術が幅広い国・地域でも応用され、継続的な支援活動に繋がります。
5. 広範な人的ネットワーク
BHNは、長年の人材育成研修などで築き上げたアジア諸国を中心とした広範な人的ネットワークを活かした支援活動が可能です。また、これまでの活動国・地域で築き上げてきた多様なステークホルダーとの幅広いネットワーク(現地行政機関、民間組織、地元NGOなど)、日本国内のICT関連企業・組織、中央省庁、大学、公的機関などとのネットワークを活用した支援活動を行います。
6. 明瞭なアカウンタビリティ
法人の皆さまからのご寄付やご支援がBHNの支援活動でどのように活かされたのかを、事業報告や会計報告、会報誌やウェブサイト、活動報告会などを通してタイムリーかつ明確にご報告します。

あなたにできる支援

BHNは、情報通信技術(ICT)を活用し、開発途上国や国内外の被災地の人々の安全・安心を守り、生活環境の改善や社会的課題の解決を目指しております。このため、多くの方々の温かいご支援・ご協力を必要としています。BHNでは世代を問わず幅広い分野の方々の熱意と持てる力、これまで蓄積されたご経験を色々な方法で役立てることができます。皆さまに合った方法でBHNの活動に是非ご参加ください。

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