インドネシアテレコムとの新たな繋がり

2013年5月24日(金)9:55

 

インドネシアは国土が日本の5倍、人口も約2.4億人という大国であり、無線通信技術者にとっては大変魅力的な国である。国土が広いことから教育・医療などの分野でのデジタルデバイド解消が求められています。

昨年8月にバンコックで開催されたAPT ?ADF会合で、BHNはタイと連携し、周産期医療システムプロジェクトの紹介、東日本大震災から学んだ教訓を生かした防災通信システムの紹介を行い好評でした。この会合に参加していたインドネシアテレコムR&DセンターのHadi研究員がBHNの取り組む遠隔医療ICT技術に興味を示し、将来BHNと連携したプロジェクトを構築したいとの希望が出されたことが本プロジェクトのきっかけです。

インドネシアテレコム2012度のAPT-J2(IT技術者交流)プロジェクトに日本側のパートナーとして電気通信大学と連携し「各種アプリを利用したルーラル地域用遠隔産科ケアシステム」を提案し本年2月に採択されました。インドネシアテレコムが主導して日本における調査交流の計画が立案され、この中にBHN2日間の周産期医療を含めた遠隔医療に関する技術交流の依頼がインドネシアテレコムから出されました。

BHNは今までインドネシアテレコムから人材育成プログラムで8名の研修生を受け入れていること、スマトラ沖地震での緊急支援活動等を実施していること、BHNが進める遠隔医療プロジェクトに関心表明が出されていることから、今回の研修を受け入れることにしました。

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研修生との記念写真

2日間という短い研修ではありましたが、BHNから日本における遠隔医療の現状、遠隔医療画像診断技術の紹介、日本における遠隔医療制度に関する講義を行ったほか、NTTドコモR&Dセンターの視察でモバイルを使った健康・医療分野での新技術、(独)情報通信研究機構で医療ICT技術の標準化動向についての講座を提供しました。

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研修生からは内容の密度が濃く充実していたことから、今年の夏に予定しているインドネシアでの会合にBHNのメンバーも参加してもらいたいとの要望が出されました。今回の研修を通じて、現地でのニーズを踏まえた医療ICTの連携を模索できる道筋が見えてきた感じがします。

熱心に講義を聴講する研修達 e-Health Projectの講義風景

インドネシアテレコムの研修生からBHNの組織に関心が示され、インドネシアで同様なNPO法人を設立出来ないか検討したいとの話題が出たほか、BHNが本年度インドネシアで開催を企画している防災・減災システムのシンポジウムに関し協力を打診したところ、快く引き受けてくださる返事をいただきました。今後のインドネシアテレコムとBHNとの連携が強化されることが期待できます。

担当 榑松 八平 (副理事長)

 

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