◆「ⅠＴ過疎地にタブレットを贈ろう」

情報通信技術は日々進歩しており、その普及も目覚ましいものが有りますが、世界的に観ればデジタルデバイドと呼ばれる「ＩＴの過疎地」が、いまだに多数・存在しています。

また、国内においても、教育の現場や自然災害の被災地など、ＩＴ機器のニーズが高い場所が少なくありません。更に、現在のコロナ禍の影響で、遠隔教育やテレワークの分野でⅠＣＴへのニーズがますます高まってきております。

ＢＨＮは、その設立された目的の一つに、「情報通信技術の世界的な普及・発展に貢献する」というものがありますので、このようなＩＣＴ化の要望に少しでも寄与するため、２０２０年秋から「ⅠＴ過疎地にタブレットを贈ろう」というスローガンを掲げ、その活動を推進しています。

 

◆タブレットの調達

この活動を実践するためには、数千台規模のタブレットが必要になりますが、日本国内において、多数のタブレットを使用して事業活動をしておられる企業のご好意により、一定期間使用されて償却済となった多数のタブレットを、国立大学法人電気通信大学経由にて御寄贈いただくことになりました。

これらのタブレットをＢＨＮがいただいて、再使用するために必要な処置をし、国内及び海外のⅠＴ過疎地といわれるような地域又は団体へ寄贈する、というのがこの活動の骨子になります。

すでに数千台規模のタブレットを整備して、国内の大学や自然災害の被災地に対して贈呈しており、海外に対しても複数の国に向けて、それぞれ千台規模のタブレットを整備して贈呈していく活動を推進しています。

 

 

◆再使用のための処置

供与いただいた多数のタブレットの中には、長期間、倉庫にて保管状態にあったものが多く、その保管中に大部分のタブレットのバッテリーが完全放電状態になっていました。使用されているバッテリーは、いったん過放電状態になると再充電が難しく、付属の専用充電器では、なかなか再充電ができないという厳しい状況でした。

このような状態になっているタブレットを再生するために、検査装置を製作し、充電器を容量の大きなものに取り替え、充電のプロセスにも様々な試行錯誤を繰り返しながら再充電をすることで、大多数のタブレットを再使用可能な状態に復旧させています。

 

◆海外向けの追加処置

海外向けのタブレットに関しては、使用言語をオリジナルの日本語から英語バージョンに切り替えることが必要で、この処置にしても、１台当たりではわずかな作業時間ですが、千台規模に対する処置になると大変な作業量になります。

また、海外向けの場合は、輸送中の振動・圧迫によって電源スイッチが入ってしまい、バッテリーが放電してしまう恐れがあるため、スイッチをガードする等の処置を施しています。

 

 

 

◆贈呈先での有効活用

前記のような、タブレットを再利用するための処置を施して、目的とする国または地域に向けて送りだすことになりますが、タブレットが無事到着し、その地の人々に「有効活用」していただくことで、ⅠＴ化の促進に少しでも貢献でき、ⅠＣＴ利活用が一層進展することを期待して、この活動を推進しています。

 

ＢＨＮ参与　紀伊 寛伍