フィリピンを襲った超大型台風ハイエン（台風30号）の被災状況に対する支援の可能性を調査する為、ジャパン・プラットフォーム（JPF)の助成金を得て、11月19日から山下事務局長と伊藤参与と共に現地入りしました。
その後、マニラでの機材調達調査を終えた山下事務局長は11月23日に帰国、その後伊藤参与と共にマニラ、セブ島、レイテ島を回り、11月30日に伊藤参与を現地に残し帰国しました（伊藤参与は12月8日に帰国）。

現地では、災害対策本部のスタッフやその下部組織の自治会長（バランガイキャプテン）の情報伝達状況や連絡方法などの聞き取りや、留め置き調査等を実施しました。それら調査を踏まえ計画した、地域同報（CA）システムとICTステーションを組み合わせた支援が、初動支援事業としてJPFに認められました。

CAシステムとは日本における防災無線システムのようなもので、地域住民に緊急支援物資の配布や防災情報を知らせたり、日常の生活情報を知らせたりするものです。またICTステーションはバンタイプの車に、携帯電話機や衛星電話機、パソコン、発動発電機など必要なICT機器、電源を積み込んで巡回サービスするものです。

台風被害の大きかったレイテ島オムロック市と、それに隣接するメリダ町に対してサービスを提供するため、12月中旬から当会スタッフ3名が現地入りし、必要な手続きや資機材購入等を進め、CAシステムの建設予定地の確定を行う予定です。さらにメリダ町で巡回医療支援をしている（特活）災害人道医療支援会（HuMA）に対する通信サポートも続ける予定です。

　

今回も前回同様、セブ島からレイテ島へのフェリー乗船チケットの入手や電気が通じていないレイテ島オムロック市でのホテル確保が困難で色々と苦労もありますが、それでも屋根や壁など吹き飛ばされ全壊に近い被害を受けながらも自宅に留まり野宿同様の生活を強いられながらも住民たちの表情は非常に明るく、エネルギッシュなたくましさに触れる時、私たちも嬉しく元気付けられます。

プロジェクト・マネージャー　寺内　賢一（副理事長）